信用取引簡単講座

現物株取引であれば、もっていない株は売ることはできません。
つまり現物株の必勝法は安く買って高く売るこれに尽きます。
だから、相場が上げ相場の時は収益をあげるチャンスが多くあります。
しかし、下げ相場の時は非常に収益をあげることが難しくなります。
下げ相場は取引しないのが必勝法と言われたりすることもあるくらいですね。

信用取引では株券を持っていなくても株券を借りて売るということが可能になってきます。

信用取引において証券会社はまず買い注文と売り注文を相殺します。
そして相殺できずに手元で処理できない部分を証券金融会社というところに申し込みをし、証券金融会社は買いが上回っている時には現金を売りが上回っている時には株券を貸し出す。

そして売りが膨らんでいくと証券金融会社も手元で処理できなくなり足りない分は、銀行や保険会社などの機関投資家などから調達することになってきます。
もちろんこの時ただで調達できるわけはありません。
この費用が売り建てている投資家に負担として転化されたものが逆日歩です。

信用取引の話になるとよく追証という言葉を訊きます。
そして、大体が追証には気を付けましょうというようなことをいっていると思われます。

信用取引では取引をするために委託保証』というものを差し入れる。
そして証券会社ごとに定められている委託保証金率によって取引できる額が決まってきます。

しかし、この委託保証金は最初の取引時点では決められた保証金率での取引可能限度内であったとしても、その後の株価の変動で評価損が膨らんだり、代用有価証券として差し入れている株などが値下がりしたりなどの理由で現状で維持している保証金の率というものは変動します。

この保証金の率が一定水準を下回った場合、取引を継続するために委託保証金を差し入れるなどして保証金率を回復しなければいけばならなくてはいけません。
この追加で差し入れなければいけない保証金のことを追証という。

信用取引とはお金や株券を借りて取引を行います。
そのために必要な担保のようなものが委託保証金だと考えましょう。
信用取引では証券会社にこの委託保証金を差し入れることによって、信用取引をすることが可能になります。

委託保証金を差し入れるといっても、現金であれば通常の入金がそのまま委託保証金として扱われます。
今まで、現物株などを買ってない資金がＭＲＦなどで運用されていたものの扱いが委託保証金になるだけで出入金などは今までどおりできますので、あまり難しく考えなくてもいいです。

委託保証金には上記のように現金以外にも株券や国債、投資信託などの有価証券も代用が可能になります。

必要な委託保証金は、証券会社ごとの委託保証金率によります。
この委託保証金率は証券会社がそれぞれ定めていますが、最低保証金率３０％くらいの証券会社が主流になります。

信用取引にはメリットもたくさんありますが、その分リスクや注意しなければいけない点なども多々ある。
そういったリスクや注意点を理解したうえで上手に利用することが必要になってきます

まず、信用取引はレバレッジを効かせた取引が可能で、これは信用取引の大きなメリットの1つ。
しかし、このレバレッジ効果というものは、諸刃の剣で成功した時の利益も大きいかわりに失敗すればダメージも大きいということになってきます。
信用取引は危険とか信用取引は怖いという人は、この部分のことを言っている人が多いです。
そして信用取引はハイリスク・ハイリターンと言われる理由もそうです。

確かに、限度いっぱいまでギャンブルのような投資をする人には危険であるかもしれません。
というより、株式投資をギャンブルと同じような感覚で捉えている人は、信用取引どころか株式投資自体をやらない方が賢明だと思う。
大事なことはリスクを把握して管理することです。

レバレッジ効果

レバレッジとは梃子のことです。梃子を使うと重いものをより少ない労力で動かすことができたりします。
信用取引では、現物株より少ない資金で同じだけの取引をすることが出来ます。
このようなことを投資の世界ではレバレッジ効果とかレバレッジを効かすと表現したりします。

信用取引は委託保証金というものを用意しておけば、その何倍もの取引をすることが出来ます。
例えば委託保証金率が３０％の証券会社の場合、30万円の資金があれば、100万円の取引が出来るということになります。
もちろん、現物株取引であれば30万円の資金で出来るのは30万円までの取引になります。

信用取引にはこのようなレバレッジ効果があることが大きなメリットです。
しかし、このレバレッジというものは当然リスクも高くなることを意味しますので、きちんと信用取引を理解したうえでリスクを管理しながら投資を考えていく必要になっていきます。

リスクヘッジが可能

信用取引にはもうひとつ、リスクヘッジに利用できることが可能。
つなぎ売りといわれる手法がその代表的なもので、これは簡単に言うと株の値下がりのリスクに対して効果がある。
他にも、値上がりしそうな株があって現物株として買って保有したいけど今すぐには現金が無い場合など、信用で買っておいて現引きという手法をとることにより、その時点での株価で買値を確定できる、つまり値上がりに対するリスクヘッジに利用することも出来る。

制度信用取引

信用取引の仕組みが証券取引所の規則であらかじめ決められていて、その制度にのっとって取引を行っていく。
この制度信用取引には6ヶ月という期限が設定されていて、期限内に反対売買か現引き・現渡しをすることにより決済をすることが必要になります。
この6ヶ月という期限があるということが信用取引を考える上でとても重要な要素になってきます。

一般信用取引

投資家と証券会社で期限や金利などを自由に設定できるものが、一般信用取引になります。
1998年12月から導入されたもので、松井証券の無期限信用取引などは、これに当たります。
一般信用取引の登場で今まで、信用取引でネックだった弁済期限を気にせず信用取引ができるようになりましたが、信用取引には金利がかかることを考えれば制度信用取引中心のスタイルになります。

実際の株のことを現物株といい、現物株を買ったり売ったりすることを現物取引という。
これは通常の株の取引のことを指します。

この現物取引は自分で実際にお金や株を持っていなければいけません。
１００万円の株が欲しかったら１００万円持っていなければいけませんし、すでに買って手元に株が無ければ売ることはできない。
そして、利益を出すには買って値上がりしたら売るという１つのパターンしかありえません。

信用取引のポイントは証券会社にお金や株を借りて取引することにあり、手元にお金の全額や株が無くても売買取引ができるというところが現物取引との大きな違いだと思います。