現物株を所有していてその株を何らかの理由で売れない場合や株は長期で保有するつもりで売る気はない場合などのときでどうも株が下げそうだというときなどにつなぎ売りをすることによって、その現物株の値下がりのリスクをヘッジすることが可能になります。
つなぎ売りは所有している現物株と同数信用の売りを建てます。
そうすると、現物株の損益と信用の損益が対称になりプラスマイナスゼロになってきます。
このつなぎ売りでは利益はでませんし、手数料などを考えれば完全な損益プラスマイナスゼロというわけにはいきませんが、状況に応じて上手に利用すれば非常に有効なものになります。
配当取りや株式分割の権利取りなどのときに利用されること可能です。
株式投資の信用取引における買いの考え方は基本的に現物株と同じように安く買って高く売るということになっていきます。
現物株取引と違うのはレバレッジを効かせた取引が可能なこと、そして６ヶ月という期限があること、金利がかかります。
つまり基本的には短期勝負ということになっていきます。
現物株であれば買って持っておけばそのうち上がるだろうということが可能でも、信用取引では長く持てばそれだけ金利の負担が大きくなりますし、6ヶ月経ってしまえば利益が出てなくても手仕舞いしなくてはいけなくなります。
テクニカル投資にしろ、ファンダメンタルズ投資にしろ現物株取引よりも短期的な視野にたった分析と考え方が必要になります。
現物株取引であれば、もっていない株は売ることはできません。
つまり現物株の必勝法は安く買って高く売るこれに尽きます。
だから、相場が上げ相場の時は収益をあげるチャンスが多くあります。
しかし、下げ相場の時は非常に収益をあげることが難しくなります。
下げ相場は取引しないのが必勝法と言われたりすることもあるくらいですね。
信用取引では株券を持っていなくても株券を借りて売るということが可能になってきます。
信用取引において証券会社はまず買い注文と売り注文を相殺します。
そして相殺できずに手元で処理できない部分を証券金融会社というところに申し込みをし、証券金融会社は買いが上回っている時には現金を売りが上回っている時には株券を貸し出す。
そして売りが膨らんでいくと証券金融会社も手元で処理できなくなり足りない分は、銀行や保険会社などの機関投資家などから調達することになってきます。
もちろんこの時ただで調達できるわけはありません。
この費用が売り建てている投資家に負担として転化されたものが逆日歩です。
信用取引の話になるとよく追証という言葉を訊きます。
そして、大体が追証には気を付けましょうというようなことをいっていると思われます。
信用取引では取引をするために委託保証』というものを差し入れる。
そして証券会社ごとに定められている委託保証金率によって取引できる額が決まってきます。
しかし、この委託保証金は最初の取引時点では決められた保証金率での取引可能限度内であったとしても、その後の株価の変動で評価損が膨らんだり、代用有価証券として差し入れている株などが値下がりしたりなどの理由で現状で維持している保証金の率というものは変動します。
この保証金の率が一定水準を下回った場合、取引を継続するために委託保証金を差し入れるなどして保証金率を回復しなければいけばならなくてはいけません。
この追加で差し入れなければいけない保証金のことを追証という。